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国交省認定のドローン資格とは?正しいスクールの選び方

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東京・足立区を拠点に日本全国対応にて本物のドローンソリューションサービスを提供しているドローンフロンティアです。

外壁調査をはじめとする建設現場や測量、農業での農薬散布、物資輸送、空撮での動画撮影。最近では警備やインフラ点検の分野にもドローンの活用が進められております。
 
それに比例して「ドローンパイロット(ドローン操縦士)」にも需要が高まっています。資格を発行する民間団体やスクールもここ数年全国で非常に増加しましたが、新しい分野であるため、それぞれの違いまでを掴むことは未だ困難なのではないでしょうか。
 
そこで本日の記事では資格の概要、資格取得を目的に通うスクールの役割を分解してご紹介し、スクール選びの判断基準にご活用していただければと思います。

国交省認定のドローン資格とは?正しいスクールの選び方【1】

そもそも資格って何?

国土交通省に登録されている民間資格である資格を有していないからといってドローンを飛ばすことができない訳ではありません。
 
ドローンの資格とは、航空局に改正航空法で定められる飛行禁止空域での飛行等の解除の申請をする時に使用できるもの。
簡単に言えば、”本来であれば規制のかかるエリア上空や条件でもドローンを飛ばして良い”と、国から許可を貰う際に使用できるものです。

国交省認定のドローン資格とは?正しいスクールの選び方【3】

資格自体はどこで取得してもほぼ一緒

国土交通省に登録されている講習団体が運営するスクールは航空局への飛行申請に使用できる資格を取得するための機関。
 
「10時間以上の飛行」を含めた国土交通省が定める最低限の技能を経験すること、改正航空法を中心とした法律やドローンを運用する上での必要知識を学ぶ座学を修了することで資格を習得することができ、ドローンの飛行を法令順守の基に安心安全に運行できる操縦者を育成することを目的に設立されている団体です。
 
その上で、今、全国にはさまざまなスクールが展開されておりますが、国土交通省に登録されているスクールで取得できる資格は”ほぼ一緒”であることも覚えておきましょう。
 
厳密に言えば、たとえば「危険物の輸送の講習を行う・行わない」など、スクールごとに講習内容の差異は見られるものの、最低限、資格取得に必要な講習項目はどこも一緒であるのです。

国交省認定のドローン資格とは?正しいスクールの選び方【4】

「管理団体」と「講習団体」の違いって?

スクール(民間団体)に関しての理解も一緒に深めていきましょう。
 
国土交通省に登録されている民間団体は「管理団体」と「講習団体」の大きく2つに分けることができます。
 
この記事では資格習得に必要な機関をまとめて「スクール」と書いてきましたが、正確に言えばスクールとは後者、講習団体を指すことが一般的でしょう。
 
講習団体はその名の通り、受講者にドローンの資格を取得するために必要な技術・知識を講習する団体。管理団体とはその講習団体を管理し講習団体のカリキュラムを終えた受講者に対し、資格を発行する団体です。
 
その上で、講習団体は管理団体が母体となっていることが殆どです。2020年現在、講習団体は全国に800近くありますが、管理団体が一緒であればスクールの名前が違えど講習の中身も同じであったりもします。

国交省認定のドローン資格とは?正しいスクールの選び方【5】

見極めポイントは 仕事に活かせるかどうか

さて、ここからが本題です。
 
資格を付与する管理団体が展開する講習団体が同じカリキュラムを採用している上、資格取得に必要な講習項目はどの講習団体も一緒であることを踏まえると、スクールはどこを選んでも一緒のように思えてしまいます。
 

しかし、資格習得の”先”まで考慮すると話は変わってきます。

受講する目的は資格習得……でもありますが、資格取得の目的はドローンを使った仕事に就くことであったり今の仕事で活用するではないでしょうか。

ここに弊校の大きな”強み”があります。

弊校のインストラクターは教えることを専門にドローンのプロになった訳ではありません。どのインストラクターも幅広い現場経験を持っています。
 

特に「屋根点検」や「外壁調査」にドローンを導入したい建設業の会社に対してドローン運用のためのコンサルティングや支援も行っているドローンフロンティアは、建設業でのドローン操縦のノウハウに特化しているため、建設業でドローンの技術を活かしたい方にとって、これ以上ない環境が整えられているはずです。

 
実際の建設現場で真に気をつけなければならないこと、仕事についた暁にお客様が何を疑問に思われるか……。
 
弊校が受講者に提供するのは定められたカリキュラムだけでなく、「現場経験で得た実践的な知識」と、どこまでも「実用に特化した技術」でもあるのです。

国交省認定のドローン資格とは?正しいスクールの選び方【6】

見据えるのはあなたのドローンを活かした将来



資格習得だけを目的とするのであれば、団体自体に大きな差を見つけることができません。

であるならば、受講生の血や肉となる実践的な内要を提供して初めてスクールの意義を達成できる、と私たちは考えています。
 
また、弊校は「卒業して終わり」ではありません。

法律改定時の通知をはじめとし、無料練習会やドローン事業運用サポートまで、幅広い卒業後のアフターフォローにも好評いただいております。

ドローンの技術・知識を学んだ上で”学んだ知識をどう活かして行きたい”のか、まで決まっているのであれば、是非お越しください。

「ドローンフロンティアを選んでよかった」と思い返してもらえる自信が私たちにはあります。

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