東京・足立区を拠点に日本全国対応にて本物のドローンソリューションサービスを提供しているドローンフロンティアです。
近年では、建設現場や物資輸送をはじめ、さまざまな場面でドローンが活用されていますよね。それに伴いドローンパイロットの需要も高まり、民間団体やスクールに通う方も増加しています。
しかし、「ドローンについて学びたいけど、どんなスクールがあるの？」「ドローンスクールではどんな資格が取れるの？」といった疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。
今回はこれからドローンスクールに通って学びたいと考えている方に向けて、ドローンの現状とスクールで取得可能な資格について紹介していきます。また、2022年新設されるドローン操縦ライセンス制度についても触れていきますので、ぜひ参考にしてみてください。
１：ドローンスクールの現状
まずは、ドローンの現状について解説していきます。現行のドローン飛行は3つのレベルで表されており、それぞれの目安は以下の通りです。
・レベル1 目視内での操縦飛行（例：空撮や点検飛行など）
・レベル2 目視内での自動飛行（例：測量飛行や農薬散布飛行など）
・レベル3 無人地帯での目視外飛行（例：遠距離空撮撮影や建物裏への点検飛行など）
レベル4は、有人地帯における目視外飛行。第三者上空を飛行しての荷物輸送などが想定されています。現行ではレベル4相当の飛行は認められていませんが、2022年新設されるドローン操縦ライセンス制度をもって飛行可能になる動きが進められています。
また、現在はドローンを飛行するにあたり厳正な審査・申請が必要で、手続きに手間がかかっていますが、新制度はこれを簡略化することで、ドローン普及を進めるねらいがあるのです。
２：ドローンスクールで取得できる資格
国土交通省に登録されている講習団体が運営しているスクールは、ドローンの飛行申請に使用できる資格を取得できる機関です。
ドローンスクールでは、ドローンに関する知識と安全に飛ばす技術を学べます。全国各地でさまざまなドローンスクールが展開されていますが、国土交通省に登録されているスクールで取得可能な資格はほぼ一緒。
カリキュラムは、国土交通省が定める最低限の技能を経験すること（ドローンを10時間以上飛ばすなど）、座学講習を受けて規制を理解していること、ドローンの整備やメンテナンス、安全管理ができることなどが挙げられます。
もちろん、スクールごとに講習内容の違いはありますが、ドローンに関する知識や技術を学ぶ講習項目はどこのスクールでも学習できます。そのため、ドローンスクールを選ぶ際は、そのスクールならではのプラスアルファの強みを見極める必要があります。さらに、資格取得後「仕事にどう活かせるか」「実用的かどうか」も重要なポイントです。
３：【2022年新設】ドローン操縦ライセンス制度
出典：国土交通省「ドローン飛行の安全性確保のための新たな制度について」（https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kogatamujinki/dai11/siryou2.pdf）
新たに設けられるドローン操縦ライセンス制度とは、具体的にどのようなものなのでしょうか？
国土交通省は2022年度を目処に「第三者上空での飛行」（レベル4）実現を目指しています。その実現に向けた動きの1つがドローン操縦ライセンス制度です。
現在のドローン飛行は、先述したように「有人地帯での補助者なしの目視外飛行」は禁止されています。また、飛行に当たっては個別に審査・申請を行う必要がありました。これでは、ドローン普及の妨げになってしまいます。
手続きを簡略化しドローン活躍の場を広げるためには、「ドローン飛行の安全性を担保する」ことが必要不可欠。そのため「機体認証」「操縦ライセンス」「運航管理のルール」からなる3つの制度を導入し、安全性を担保し手続きの簡略化を目指しているのです。
ここからは、3つの制度をそれぞれ解説していきます。
機体認証
機体認証では機体自体の安全性を担保するねらいがあります。
まず、国が型式ごとに設計や製造工程を審査。安全性や品質を判断し、認められた機体に対して認証書を発行します。また、使用者に機体の整備が義務付け、安全基準に満たない場合は国が整備を命じられるようになります。
操縦ライセンス
国が試験（学科・実地）を実施し、パイロットの技能証明を行うことで、操縦者の操作技術及び安全性を担保するねらいがあります。
ライセンスとして発行されるのは、「一等資格」と「二等資格」の2種類。「一等資格」を取得するとレベル4飛行(有人地帯（第三者上空）における補助者なし目視外飛行)が可能になり、「二等資格」を取得するとレベル3飛行と、高度150m以上・イベント上空・危険物輸送などの飛行の際に必要な審査を一部省略できます。
平たくいうと、「現行ルールだとできないものを可能にするための資格」が一等資格、「現行ルールでもできるが、より質を高めるための資格」が二等資格というイメージです。
運行管理のルール
これまで許可・承認の条件としていた運航管理のルール（補助者の配置による飛行経路下の人の立入管理等）を明確化することが大きなねらいです。
しかし、現段階で何がどう変わるのか詳細発表はなし。そのため、今後の動きに注目です。
４：ドローンスクールの今後
ドローンにおける現状と、レベル４実現に向けた新たな動きについて紹介しました。新たなライセンスが導入されることにより、ドローン業界およびスクールは今後、どのような変化が想定できるのでしょうか。
今後ドローンスクールに大きく関わってくるのは「操縦ライセンス」の分野でしょう。ドローンスクールは、
・国の指定を受けた民間試験機関による試験事務の実施を可能とする
・国の登録を受けた民間講習機関が実施する講習を修了した場合は、試験の一部又は全部を免除
という関わり方が想定されます。発表されたガイドラインでは詳細な内容はわかりませんが、パイロット技能証明試験の一部を担う形になることも考えられています。
ドローン資格取得＝車の運転免許？
自動車の運転免許は、教習所で運転技術や安全知識を学んだのち、学科・実技試験を経て取得しますよね。
今後ドローンパイロット資格は、この運転免許のような位置付けになると想定されています。つまり、国指定の民間教習機関でドローンの知識や運転技術の習得が行われ、一定の水準を満たした人は本試験を受け、無事合格できたら資格を取得する流れになるでしょう。
現行の民間資格でも今後実装される資格でも、最も重視されているポイントは、ドローンの安全性。今まで以上に安全にドローン飛行するためにも、しっかりと実技・学科の経験を経て、「ドローンの運転免許」を取得する必要があるのです。
ドローンスクールのカリキュラムに変更は？
ドローンスクールのカリキュラムに変更はあるのでしょうか？
現状発表されているのはガイドラインのみ。そのため、ドローンスクールで実施するカリキュラムが直近で大きく変更することはないでしょう。
しかし、国土交通省は新制度導入を2022年目標に進めているため、その時点を期に何らかの動きが起きることは間違いありません。もちろん、ドローンフロンティアでも、新たな資格で何が求められているのか発表があり次第、順次対応していきます。
より自分にマッチしたドローンスクールを選ぶためには、「目的に応じた知識・技術を学べるかどうか」を重視する必要が出てきそうです。その点弊社のスクールでは、「どのような場所にドローンをどう活用したいか」というアプローチで講習しているので、明確な目的を持って資格取得を目指している方におすすめです。
これから、ドローンスクールの受講を検討されている方は、より安全に運用するためのカリキュラムを組んでいるドローンスクールを受講した方が、
今後の国が発行する資格をスムーズに取得することができるでしょう。
５：ドローンフロンティアで資格取得を目指そう
ドローンフロンティアのインスタラクターは総飛行1000時間を超える、現役で活躍している実力者ばかり。ただ教科書を読んで知識・技術を伝えるのではなく、現場だからこそわかる「リアルな経験」をお伝えしています。
そのため、カリキュラムも現役パイロットが監修した完全オリジナルのものを使用。もちろん、今後の新制度の詳細が分かり次第、最新型にアップデートしていきますのでご安心ください。
また、昨今のドローンスクールでは大人数の生徒に対し、１人の講師が教えるケースも少なくありません。しかし弊社では、少人数制を徹底しています。現場のプロである講師に、みっちりとドローン操縦の知識や技術を習えるのは、弊社ならではのメリットでしょう。
さらに、法律改正時の通知や月2回のメール配信、ドローン事業運営サポートなど、業界屈指のアフターフォーローも弊社の強みです。
教科書のようなカリキュラムだけではなく、「現場で培った実践的な知識」「実用に特化した技術」「充実のアフターフォロー」が受けられる弊社スクールで、安全なドローン操縦技術・知識を学びませんか？
受講生の方全員に「ドローンフロンティアを選んでよかった！」と思っていただけるよう、講師・スタッフ一同尽力いたします。少しでも興味を持った方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
