東京・足立区を拠点として、日本全国に対応する本物のドローンソリューションサービスをご提供しているドローンフロンティアです。
弊社では、ドローンによる赤外線調査など各種ドローンサービスをご提供しています。
なかでもドローン空撮は、日常では目にすることのできない上空からの映像を撮影できるため、コンテンツ制作に幅広い活用が見込まれ、近年、特に人気が高いジャンルのひとつです。
ただ、ドローン空撮は航空法など、無許可で飛ばすのが難しいジャンルというイメージがある方も多いと思います。
特に東京は、気軽にドローンを飛ばすことができない地域です。
今回は、東京でドローン空撮を行いたい方にとって、どんなことに注意すればいいのか、ポイントなどを詳しく解説します。
ドローン空撮の魅力について
テレビや映画、そして世界的なスポーツイベントなどでも、ドローン空撮による迫力のある映像がを目にする機会が増えています。
ドローン空撮で撮影された映像は、まるで鳥が飛行中に目にする景色を体験できる非日常性が大きな魅力です。
これまで、こうした空撮の映像はヘリコプターやグライダーなど、大がかりな撮影でしか得ることができませんでした。
こうした大がかりな撮影には、当然ながら膨大なコストが必要となります。
しかし、無人で小型なドローンによる撮影が普及したことで、コストを抑えて上空からの映像を簡単に撮影することができるようになったため、映像制作に関わる方々から人気を集めています。
おもに、テレビや映画の制作現場などで積極的に行われているドローン空撮ですが、最近では自治体などの観光PR動画などにもドローン空撮を採用するケースも増えてきています。
このように、ドローン空撮はスケール感のある俯瞰映像を撮影できる大きな魅力があります。
東京でドローン撮影はできる?
基本的に、ドローン空撮を行う場合は国土交通省の航空法に基づいた飛行許可を得る必要があります。
そのうえで、さらに「小型無人機飛行禁止法」が定められているため、飛行許可を取得していたとしても、この法律で禁止されていることもあり、東京は小型無人機飛行禁止法に抵触してしまう恐れがある地域が多くなっています。
航空法では重さ200g以下のドローンなら無許可で飛ばすことができると定められていますが、空港周辺や人工集中地区は飛ばすことができません。
東京では、ほとんどが人口集中地区にあたるため、そもそも航空局の許可がないとドローンを飛ばせないと思っていたほうがいいでしょう。
ドローンフロンティアでは、国土交通省に包括申請という形で1年間、人口集中地区でも飛ばせる許可を取得しています。
ただ、この飛行許可を取得していたとしても、小型無人機飛行禁止法という別の法律で、どこでも飛ばすことができるというわけではないのが実際のところです。
しかも、小型無人機飛行禁止法はドローンの重さに関係ないため、たとえおもちゃのドローンであっても飛ばすことができません。
小型無人機飛行禁止法は、特別な場所に限定されており、たとえば国の重要な施設の付近(国会議事堂や総理官邸、皇居など)では、ドローンを飛ばすことができません。
特に東京では、千代田区周辺などは禁止範囲が広いため、ドローンを飛ばせないと思ったほうがよいでしょう。
なお、飛行禁止区域は国交省の国土地理院のサイトで調べることができます。
ドローン空撮を行うなら専門業者に相談するのがおすすめ
ドローン空撮を東京で行いたい方にとって、許可申請はハードルが高いと考えられているかもしれません。
確かに東京は地方とは異なり、ドローンを飛ばしていると非常に目立ちます。
これは空撮に限らず、ドローンによる点検のための赤外線調査でも、特に銀座や新宿など人通りの多い地区で上空にドローンを飛ばす場合、飛行許可を得るだけでなく、近隣の警察署に報告することが必要になります。
これは義務ではないのですが、人通りの多い場所でドローンを飛ばしていると、けっこう警察に通報されてしまうケースが多いからです。
一般の方にとっては、仮に正式な手続きを経てドローンを飛行させていたとしても、ドローンを飛ばしているだけで違法だと思うこともあるのです。
もちろん、正規に飛行許可を撮ってドローンを飛ばしているので悪いことをしているわけではないのですが、通報されて警察官が駆けつけ、許可証を見せたり説明をする時間を30分以上も取られてしまうことがあります。
スムーズにドローン空撮を行うために、管轄の警察署に連絡して、事前にスケジュールなどを報告しておけば、一般の方からの通報に対処してくれます。
このように、東京におけるドローン空撮には、さまざまな法律・条例が関わってくるため、なかなか難しい面があるのは事実です。
ただ、一般の方でも許可申請は、やり方さえ慣れてしまえば、さほど難しいものではありません。
ドローンフロンティアでは、東京でドローン空撮を行うための許可申請についてサポートさせていただいております。
弊社ではドローンスクールを開校しており、ご参加いただいている企業様には分かりづらい許可申請のサポートをご提供させていただいております。
弊社のように、ドローン空撮に経験と実績を持つ専門業者にサポートを依頼することで、スムーズにドローン空撮を行うことができるようになるため、おすすめです!
ドローンフロンティアの東京でのドローン空撮実績
ドローンフロンティアでは、東京都足立区と一緒に2019年から3年間、足立区のプロモーション動画をドローンをメインに使って制作しました。
これは東京23区では初めての試みです。
このプロモーション動画は3部作という形で、1年目が「空カラアダチ」というコンセプトにより、足立区の名所を桜や川、イルミネーションなどを中心に撮影しました。
2年目は「ヒトマチアダチ」をコンセプトに、人物にスポットを当て、学校の部活動や農業体験イベント、ゲートボールを楽しむ区民の方々などを撮影しました。
そして3年目は、よりニッチな足立区の魅力を紹介するため「アダチデサンポ」と題し、北千住エリアと竹ノ塚エリアの公園や銭湯、新たに創設された大学などを撮影しました。
このように、東京でも足立区という自治体とコラボさせていただくことで、区内のありとあらゆる場所でドローン空撮を行うことができました。
こちらの案件のように、依頼元が自治体で許可が下りやすいケースでは、ドローン空撮がとてもスムーズに進めることができます。
その他ドローンフロンティアの2020年12月〜2021年10月までのドローン空撮実績をご紹介します。
具体的なイベント名・番組名などはお出しできないのですが数万人規模のイベント・ゴールデンタイムの特別番組の撮影などを行い、その多くが東京を含む首都圏でも撮影です。
年月 | 項目 |
---|---|
2020年12月 | 日本テレビ系某映画 ドローン空撮 |
2020年12月 | TBS系某音楽番組 ドローン空撮 |
2021年1月 | 日本テレビ系某映画 ドローン空撮 |
2021年2月 | 某大型建機オークションイベント ドローン空撮 |
2021年3月 | TBS系某音楽番組 ドローン空撮 |
2021年3月 | TBS系某バラエティ番組 ドローン空撮 |
2021年3月 | 足立区公式PR動画「アダチdeサンポ」撮影及び編集・制作 |
2021年3月 | 某映画 ドローン空撮 |
2021年4月 | 某大型建機オークションイベント ドローン空撮 |
2021年5月 | TBS系某バラエティ番組 ドローン空撮 |
2021年6月 | 某大型ロジスティクス施設PR映像 ドローン空撮 |
2021年7月 | 大型スポーツイベント(セーリング)ドローン空撮 |
2021年7月 | TBS系某音楽番組 ドローン空撮 |
2021年8月 | 某大型建機展 ドローン空撮 |
2021年8月 | TBS系某バラエティ番組 ドローン空撮 |
2021年9月 | TBS系某情報番組 ドローン空撮 |
2021年10月 | TBS系某バラエティ番組 ドローン空撮 |
2021年10月 | TBS系某ドラマ ドローン空撮 |
2021年10月 | TBS系某バラエティ番組 ドローン空撮 |
2021年10月 | TBS系某スポーツ番組 ドローン空撮 |
ドローン空撮の料金や納期の目安
ドローン空撮は撮影内容や拘束時間、派遣するスタッフの人数によって大きく変わってくるため、一概に料金や納期の目安というものが出しにくいのが実際のところです。
弊社では、初めてのお客様の場合、10万円という料金をベースに撮影内容や期間、必要なスタッフの人員などをお見積りさせていただいております。
使用する機材によってもお見積りは変わってきますので、ご要望がございましたら仰ってください。
ドローン空撮で使用するメイン機材
ドローン
搭載カメラ
弊社では、常に技術向上と経験を積むことを続け、すでに5年ほどの蓄積があります。
ドローン空撮に関する経験値も上がっており、東京のいろいろな場所でドローンを飛ばすことができるのが強みです。
ドローン空撮の料金に関しては、弊社サイトを見てお問い合わせいただいたお客様には、通常よりもディスカウントしてサービスさせていただいております。
ドローンフロンティアには日本国内、どこでもドローン空撮を行ってきた実績と経験があります。
ドローン空撮をご希望のお客様には、撮影に関する最適なご提案をさせていただきます。
まずは、お気軽にドローンフロンティアにご相談ください。
会社紹介
会社名 | 株式会社ドローン・フロンティア |
所在地 | 【本社】 〒116-0013 東京都荒川区西日暮里1-60-12 CATS 2F 【北千住支店】 【金沢支店】 【大津支店】 【熊本支店】 |
連絡先 | TEL:03-5284-7594 FAX:03-5539-4289 |
設立 | 2017年3月13日 |
役員 | 代表取締役社長 府川 雅彦 特別顧問 弓削 拓実 顧問 笹本 和晃 |